このたび、初の著書『教育による日本再興論』を上梓いたしました。
本書の副題「教育は人と社会と国の未来を決する」は、弊社 eisu の「基本精神」にある言葉です。私たちは教育を、人にしかできない最高位の仕事だと自覚し、人を育てることが社会と国に貢献することだと信じて仕事をしてまいりました。
私は eisu で学び、eisu で育った一教育人として、この精神を忠実に引き継ぎつつ、一私人、一団体の立場を離れ、ささやかながら日本という国や教育界全体に貢献できるよう、本書に精魂をこめました。
おかげ様で、4月下旬の店頭販売より以前から各方面よりご注目をいただき、版を幾度も重ねております。これも皆様の平素のご指示のおかげと、改めて感謝申し上げます。
これからも「国家の興廃は教育にあり」という思いのもと、所信をいっそう広く世に訴えていく所存です。今後ともご支援を賜れれば幸甚です。何とぞよろしくお願い申し上げます。
10年後、20年後の日本の未来を明るいものにするのは、次世代を担う子どもたちへの「教育」だ!
将来の見通しが不透明になった日本。この状況を覆すには教育水準のボトムアップと併せ、世界で活躍するグローバル人材、日本を牽引するリーダー、地域を引っ張るグローカルリーダーを育てるための教育が必要です。昨今のアンチ受験勉強、脱・努力主義の風潮に危機感を抱く三重の名門学習塾【鈴鹿英数学院】のCOOである著者が、受験勉強にはどのような意義があるのかを科学的データやエビデンスに基づいて解説します。自ら課題を発見し、課題解決に向けて戦略を立て、自ら学ぶことができる子どもを育てたい教師、保護者に是非ご一読いただきたい一冊です。
タイトル | 教育による日本再興論 |
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著者 | 伊藤 奈緒 |
ISBN | 9784794607560 |
紙書籍定価 | 1,760円 |
出版社 | IBCパブリッシング |
初版刊行 | 2023年4月 |
ページ数 | 232頁 |
判型 | 四六判 |
“教育に関わる仕事をしています。タイトルから受ける印象より、ずっと読みやすい内容でした。特に「なぜ勉強するのか?」という子どもたちに聞かれて曖昧に回答しがちなテーマに対して、読者自らがしっかりと答えを出せるよう、さまざまな角度からわかりやすく書かれています。教育関係者はもちろん、保護者にも中高生にもぜひ読んでもらいたいです。”
“昔は大学に進学すればある程度成功への道が開かれましたが、今は社会が変わり、教育も大学も多様性の時代になってきています。私のような親世代や教師たちの経験則が通用しなくなっていることを知り、早い段階から積極的に親や教師が関わっていく必要性を認識しました。もっと早く著者の方からお話を聞く機会が欲しかったです。”
“日本の教育の現状や課題を知ることで、これからの教育のあり方について考えるきっかけを与えてくれる本です。そして「勉強」がいかに大切なのかがよくわかります。私自身、受験生のときにこの本に出会いたかったです。ぜひ学生たち、特に私のような教育を志す学生にも読んでもらいたいです。”
“長年教育に携わってきた著者が、現代の教育における問題点を明確に示し、大学受験や勉強の重要性についてデータや学術論文などを用いて、理解しやすく説明しています。また、世間にあふれている教育論にもわかりやすく反論しています。特に受験生の子を持つ親にとって本書は必読で、より良い教育環境を作るための手助けになると感じました。”
“著者によれば先の読めない世界を生き抜き、自分の人生を切り開くための武器は「勉強」。この書籍は、言葉にするのが難しい勉強の必要性・重要性を真正面からズバッと表現しているところに共感できました。また、昨今推奨されている早期からの英語・プログラミング教育においても重要なのは母国語リテラシーだという主張に感銘を受け、国語力の大切さを痛感しました。”
“大学生ですが、この本はとても為になりました。私が人生で頑張ったことの一つに大学受験がありますが、受験勉強を通して課題解決能力、根性が身についたと、この本に共感できる点が多くありました。また今の、そしてこれからの教育について知ることができ、興味深かったです。リカレントやリスキリングが注目されているように、勉強は学生だけでなく社会人になっても必要なことだと思うので、すべての世代の人に読んでほしいです。”
関西学院大学卒業。三重大学大学院地域イノベーション学研究科修了。
三重県を基盤に展開する塾・予備校eisuのCOO(最高執行責任者)を務め、競争の激しい大学受験業界で第一線を走り続けている。大学受験指導専門家としての22年のキャリア、うちIT教育運営17年の経験、実業と並行して積み重ねてきた学術的研究、そして業界では珍しい女性リーダーとして広く世の注目を浴び、生徒・保護者様向けはもとより、様々な教育機関(学校・塾など)、さらには他業種において講演・研修活動を行っており、民間教育界のオピニオンリーダーの1人と目されている。